お金がないけど一人暮らししたい人必見！初期費用0円〜始める具体的方法9選【2026年最新】

「お金がないけど、どうしても一人暮らしがしたい…」

「初期費用が払えないから、一人暮らしは諦めるしかないのかな…」

このような悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか。実家暮らしから抜け出したい、自立した生活を送りたいという気持ちは自然なものですが、一人暮らしには「お金がかかる」というイメージがあり、踏み出せずにいる方も少なくありません。

結論からお伝えすると、お金がなくても一人暮らしを始める方法はあります。初期費用50万円と言われる一人暮らしですが、工夫次第で0円〜10万円程度まで抑えることも可能なのです。

本記事では、以下の情報を詳しく解説していきます。

実際に貯金が少ない状態から一人暮らしを始めた方の事例も交えながら、今日から行動できる具体的なステップをお伝えしていきますので、ぜひ最後までご覧ください。

【結論】お金がなくても一人暮らしはできる！9つの方法一覧

「お金がないから一人暮らしは無理」と諦めている方にまずお伝えしたいのは、一人暮らしを始める方法は一つではないということです。

一般的な賃貸物件を借りる以外にも、初期費用を大幅に抑えられる選択肢がたくさんあります。

総務省の家計調査によると、単身世帯の平均消費支出は月額約17万円とされていますが、これはあくまで平均値であり、工夫次第で10万円以下に抑えることも十分可能です。

まずは、お金がない状態でも一人暮らしを始められる9つの方法を見ていきましょう。

お金がない人が一人暮らしを始める9つの方法【比較表】

国土交通省の住宅市場動向調査のデータも参考にしながら、それぞれの方法を比較表にまとめました。

ご自身の状況に合った方法を見つけてみてください。

方法	初期費用の目安	難易度	おすすめな人
①敷金礼金なし物件	約15〜25万円	★☆☆	すぐ引っ越したい人
②フリーレント物件	約20〜30万円	★☆☆	入居時期に余裕がある人
③シェアハウス	約5〜15万円	★☆☆	初期費用を極限まで抑えたい人
④寮付き求人	0円〜	★★☆	仕事も探している人
⑤リゾートバイト	0円〜	★★☆	短期間で貯金したい人
⑥社宅・住宅手当あり企業	0円〜10万円	★★☆	転職を考えている人
⑦親族からの借り入れ	借りた額による	★☆☆	頼れる親族がいる人
⑧公的支援制度の活用	支援額による	★★★	条件を満たす人
⑨初期費用の分割払い	月々1〜3万円	★☆☆	毎月の収入がある人

このように、選択肢は豊富にあります。「お金がない＝一人暮らしできない」という考えは、もはや過去のものと言っても過言ではありません。

特に④〜⑥の方法であれば、初期費用0円から一人暮らしを始めることも可能です。

あなたに合った方法の選び方3つのポイント

若年層の賃貸契約において「初期費用の負担感」が最も大きな課題となっています。

そこで、自分に合った方法を選ぶ際に押さえておきたい3つのポイントをご紹介します。

ポイント1：現在の就業状況を確認する

まず考えていただきたいのは、今の仕事の状況です。安定した収入がある方は敷金礼金なし物件やフリーレント物件を探すのがおすすめですし、これから仕事を探す方は寮付き求人やリゾートバイトを検討してみてください。仕事と住居を同時に確保できるため、効率的に一人暮らしをスタートできます。

ポイント2：いつまでに引っ越したいかを明確にする

「今すぐ引っ越したい」のか「3ヶ月後でもいい」のかによって、最適な方法は変わってきます。緊急性が高い場合はシェアハウスや寮付き求人が現実的ですし、時間に余裕があれば初期費用を貯めながら理想の物件を探すこともできます。焦って決めると後悔することもありますので、自分のペースで進めていきましょう。

ポイント3：将来的にどんな暮らしをしたいかイメージする

一人暮らしはゴールではなく、新しい生活のスタートです。将来的には普通の賃貸に住みたいのか、シェアハウスのコミュニティが心地よいのか、転職や起業を考えているのかなど、将来のビジョンも含めて考えてみてください。短期的な視点だけでなく、長期的な視点で選ぶことが大切です。

初期費用を限界まで抑える！賃貸契約の節約テクニック5選

一般的な賃貸物件を借りる場合でも、工夫次第で初期費用を大幅に抑えることができます。

SUUMOなどの不動産ポータルサイトによると、初期費用の相場は家賃の4〜6ヶ月分、つまり家賃6万円の物件であれば24〜36万円程度が目安とされています。

しかし、以下の5つのテクニックを活用すれば、半額以下の12〜15万円程度まで抑えることも可能です。

敷金・礼金なし物件で20〜30万円を節約する

不動産ジャパンによると、近年は敷金・礼金なしの「ゼロゼロ物件」が増加傾向にあります。敷金と礼金は通常それぞれ家賃1ヶ月分が相場ですので、この2つがなくなるだけで家賃6万円の物件なら12万円もの節約になります。

ゼロゼロ物件が増えている背景には、賃貸市場の競争激化があります。特に都市部では空室率が上昇しており、大家さんや管理会社も入居者を確保するために敷金・礼金を下げる傾向にあるのです。

不安に感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、敷金・礼金がないからといって物件の質が悪いわけではありませんので、安心して探してみてください。

ただし、敷金がない物件では退去時のクリーニング費用が別途請求されることがあります。契約前に退去時の費用についてしっかり確認しておくことが大切です。

また、「敷金礼金なし」と表記されていても、代わりに「契約手数料」「クリーニング費用前払い」などの名目で費用が発生するケースもありますので、総額でいくらかかるのかを必ず確認しましょう。

フリーレント物件で家賃1〜2ヶ月分を0円にする

フリーレント物件とは、入居後の一定期間（通常1〜2ヶ月）の家賃が無料になる物件のことです。

HOME’Sなどの不動産サイトでは「フリーレント」で検索することができ、特に不動産業界の閑散期（6〜8月、11〜1月）には多くのフリーレント物件が出てきます。

家賃6万円の物件で2ヶ月のフリーレントがつけば、12万円もお得になる計算です。この浮いたお金を家具・家電の購入費用や生活費の準備に回すことができます。フリーレント物件は大家さんにとっても「早く入居者を決めたい」というメリットがあるため、双方にとってWin-Winの関係と言えるでしょう。

フリーレント物件を探す際のコツは、不動産会社に直接「フリーレントの交渉は可能ですか？」と聞いてみることです。掲載されていなくても、交渉次第でフリーレントをつけてもらえるケースも少なくありません。特に空室期間が長い物件や、閑散期に入居を決める場合は交渉が成功しやすい傾向にあります。

仲介手数料が安い不動産会社を選んで5〜10万円節約

e-Gov法令検索の宅地建物取引業法によると、仲介手数料の上限は「家賃の1.1ヶ月分（税込）」と定められています。

しかし、これはあくまで上限であり、実際には仲介手数料を半額や無料にしている不動産会社も増えています。

仲介手数料が安い不動産会社としては、「エイブル」「ミニミニ」「レオパレス21」などが知られています。また、大家さんから直接借りる「直接契約」であれば仲介手数料自体が発生しません。最近ではジモティーやウチコミなど、大家さんと直接やり取りできるサービスも登場しています。

ただし、仲介手数料が安いからといって、サービスの質が低いわけではありません。むしろ、仲介手数料を抑えることで集客力を高めている不動産会社も多いのです。

複数の不動産会社で見積もりを取り、仲介手数料だけでなく、対応の丁寧さや物件の提案力なども含めて比較検討することをおすすめします。

保証会社不要物件・連帯保証人のみで契約できる物件を探す

近年、多くの賃貸物件で保証会社への加入が必須となっており、保証料として家賃の0.5〜1ヶ月分程度が初期費用に上乗せされます。日本賃貸住宅管理協会によると、保証会社を利用する物件は増加傾向にありますが、連帯保証人のみで契約できる物件もまだ存在します。

連帯保証人を立てられる方であれば、保証会社不要の物件を探すことで3〜6万円程度の節約が可能です。特に個人オーナーが管理している物件では、連帯保証人のみで契約できるケースが多い傾向にあります。

不動産会社に「連帯保証人を立てるので、保証会社なしで契約できる物件はありますか？」と相談してみましょう。

連帯保証人になってくれる方がいない場合でも、公営住宅（都営住宅、県営住宅など）やUR賃貸住宅であれば、保証人不要で契約できます。

UR賃貸住宅は礼金・仲介手数料・更新料も不要なので、初期費用を大幅に抑えたい方には特におすすめです。

閑散期（6〜8月・11〜1月）を狙って交渉する

不動産流通推進センターのデータによると、賃貸市場には繁忙期と閑散期があります。2〜4月は進学・就職シーズンで物件の需要が高まり、家賃や初期費用の値下げ交渉が難しくなります。一方、6〜8月や11〜1月は閑散期のため、大家さんも空室を埋めたいという心理が働き、交渉が成功しやすくなるのです。

閑散期に物件を探すメリットは、交渉がしやすいだけではありません。内見の予約が取りやすい、不動産会社のスタッフに余裕があるため丁寧に対応してもらえる、物件をじっくり比較検討できるなど、多くの利点があります。

引っ越しの時期に柔軟性がある方は、ぜひ閑散期を狙ってみてください。

交渉の際は、「他の物件と迷っている」「予算がこれくらいしかない」など、具体的な状況を伝えることがポイントです。

また、「家賃の値下げは難しくても、フリーレントをつけてもらえませんか？」「敷金を礼金に変えることはできませんか？」など、代替案を提示することで交渉が成功しやすくなります。

初期費用0円〜！お金がない人におすすめの住居タイプ4選

一般的な賃貸物件では、どれだけ節約しても10〜15万円程度の初期費用はかかってしまいます。

しかし、住居のタイプを変えれば、初期費用0円から一人暮らしを始めることも可能です。

ここでは、お金がない方に特におすすめの住居タイプを4つご紹介します。

シェアハウス｜初期費用5〜15万円・保証人不要が多い

シェアハウスは、複数の入居者がキッチンやリビング、バスルームなどを共用しながら生活する住居形態です。東京都シェアハウス協会によると、シェアハウスの初期費用は通常の賃貸物件と比べて大幅に安く、5〜15万円程度で入居できるケースがほとんどです。

シェアハウスが初期費用を抑えられる理由は、敷金・礼金が不要または少額であること、家具・家電が共用部分に揃っていること、保証人不要のところが多いことなどが挙げられます。また、水道光熱費やインターネット代が家賃に含まれている物件も多く、毎月の固定費も抑えやすいのが特徴です。

「他人と暮らすのは不安…」という方もいらっしゃるかもしれませんが、最近のシェアハウスは個室タイプが主流で、プライバシーもしっかり確保されています。また、入居者同士の交流が生まれやすいため、新しい土地で友人ができるというメリットもあります。一人暮らしが初めてで不安な方にとっては、むしろ安心感のある選択肢かもしれません。

シェアハウスを探す際は、オークハウス、シェアドアパートメント、ひつじ不動産などの専門サイトを利用するのがおすすめです。物件によって雰囲気やルールが大きく異なりますので、内見の際に「どんな人が住んでいるか」「共用部分の使い方のルール」などをしっかり確認しましょう。

寮付き求人｜住居費0円＋仕事も同時にゲット

厚生労働省のハローワークインターネットサービスで「寮付き」「社宅あり」などの条件で検索すると、住居費が無料または格安で提供される求人を見つけることができます。寮付き求人の最大のメリットは、仕事と住居を同時に確保できるという点です。

寮付き求人が多い業種としては、製造業（工場勤務）、ホテル・旅館業、警備業、介護業などが挙げられます。特に製造業の期間工は、寮費・水道光熱費無料に加えて、入社祝い金が支給されるケースも多く、貯金を増やしながら一人暮らしを経験することができます。

「寮生活って窮屈じゃない？」と心配される方もいますが、最近の企業寮はワンルームタイプが主流で、プライバシーが確保されています。また、食堂完備の寮であれば食費も抑えられますし、通勤時間もほとんどかからないため、時間を有効に使えるというメリットもあります。

寮付き求人を探す際は、ハローワークだけでなく、「寮付き求人ナビ」「工場求人ナビ」などの専門サイトも活用しましょう。応募前に、寮の設備（個室か相部屋か、バス・トイレは共用か個別か）、寮費の有無、食事の提供有無などを必ず確認してください。

リゾートバイト｜家賃・光熱費・食費0円で貯金もできる

リゾートバイトとは、温泉旅館やホテル、スキー場などのリゾート地で一定期間住み込みで働く働き方です。リゾートバイトの最大の特徴は、家賃・水道光熱費・食費がすべて無料になるケースが多いこと。つまり、働いて得た収入のほぼ全額を貯金に回すことができるのです。

リゾートバイトを始めるのに必要なのは、現地までの交通費程度。それすらも会社が負担してくれるケースが多いため、実質初期費用0円で一人暮らし（住み込み生活）を始められます。勤務期間は1〜3ヶ月の短期から、6ヶ月以上の長期までさまざまで、自分のライフプランに合わせて選ぶことができます。

「リゾートバイトって若い人だけでしょ？」と思われがちですが、実際には20代から50代まで幅広い年齢層の方が働いています。職種も接客だけでなく、調理補助、清掃、事務など多岐にわたりますので、自分に合った仕事を見つけやすいでしょう。

リゾートバイトを始めるには、「アルファリゾート」「リゾバ.com」「ダイブ」などの派遣会社に登録するのが一般的です。派遣会社を通すことで、トラブルがあった際のサポートを受けられますし、勤務先の情報も詳しく教えてもらえます。

まずは気軽に登録して、どんな求人があるか見てみることをおすすめします。

社宅・住宅手当ありの企業に転職する

転職を考えている方であれば、社宅制度や住宅手当がある企業を選ぶことで、住居費を大幅に抑えることができます。社宅制度を設けている企業は大企業を中心に多く存在します。

社宅には「借り上げ社宅」と「社有社宅」の2種類があります。借り上げ社宅は会社が一般の賃貸物件を借り上げて社員に提供するもので、自分で物件を選べることも多いです。社有社宅は会社が所有する物件で、家賃が格安（相場の2〜3割程度）に設定されているのが特徴です。

住宅手当は、毎月の給与に上乗せして支給される形式です。支給額は企業によって異なりますが、月1〜3万円程度が相場です。年間にすると12〜36万円の補助を受けられることになり、家計への貢献は大きいでしょう。

社宅・住宅手当あり企業への転職を考える際は、「リクナビNEXT」「doda」「マイナビ転職」などの転職サイトで「社宅あり」「住宅手当」などの条件で検索してみてください。IT企業、商社、金融機関などの大手企業に多い傾向がありますが、中小企業でも福利厚生として設けているところはあります。

一人暮らしの初期費用｜本当はいくら必要？内訳と相場を解説

「結局、一人暮らしを始めるにはいくら必要なの？」という疑問をお持ちの方も多いでしょう。

ここでは、初期費用の内訳を詳しく解説し、どこを削ればいくら節約できるのかを具体的にお伝えします。

賃貸契約にかかる初期費用の内訳【家賃6万円の場合】

全国宅地建物取引業協会連合会の情報をもとに、家賃6万円の物件を借りる場合の初期費用内訳を表にまとめました。

項目	通常の金額	節約後の金額	節約方法
敷金	6万円（1ヶ月分）	0円	ゼロゼロ物件を選ぶ
礼金	6万円（1ヶ月分）	0円	ゼロゼロ物件を選ぶ
前家賃	6万円	0〜6万円	フリーレント物件を選ぶ
仲介手数料	6.6万円（税込）	0〜3.3万円	手数料が安い会社を選ぶ
火災保険料	1〜2万円	0.5〜1万円	自分で安い保険に加入
保証会社利用料	3〜6万円	0円	連帯保証人のみで契約
鍵交換費用	1〜2万円	0〜2万円	交渉または前の鍵で契約
合計	約30〜36万円	約7〜12万円	—

このように、節約テクニックを駆使すれば、通常30〜36万円かかる初期費用を7〜12万円程度まで抑えることも不可能ではありません。

すべての条件を満たす物件を見つけるのは難しいかもしれませんが、いくつかの項目だけでも節約できれば、かなりの効果が期待できます。

引っ越し費用の相場と0円にする方法

引っ越し費用は、移動距離・荷物の量・時期によって大きく変わります。

単身者の引っ越し費用の相場は以下の通りです。

距離	通常期（5〜1月）	繁忙期（2〜4月）
同一市区町村内	2〜4万円	3〜6万円
同一都道府県内	3〜5万円	5〜8万円
他県への引っ越し	5〜10万円	8〜15万円

引っ越し費用を抑える方法としては、以下のようなものがあります。

• 自分で運ぶ：レンタカーを借りて自分で荷物を運べば、1〜2万円程度で済みます
• 単身パックを利用する：大手引っ越し会社の単身パックは2〜3万円程度から利用可能です
• 混載便を利用する：他の人の荷物と一緒に運ぶ「混載便」は通常より安くなります
• 友人・家族に手伝ってもらう：謝礼を渡しても引っ越し業者より安く済むことが多いです

また、寮付き求人やリゾートバイトであれば、会社が交通費を負担してくれるケースも多く、引っ越し費用を0円にすることも可能です。

家具・家電購入費を5万円以下に抑えるコツ

一人暮らしを始める際に必要な家具・家電の購入費は、新品で揃えると10〜20万円程度かかります。

しかし、工夫次第で5万円以下に抑えることも可能です。

以下の方法で費用を抑えましょう。

• 家具・家電付き物件を選ぶ：最初から揃っていれば購入不要です
• 中古品・リサイクルショップを活用：新品の3〜5割程度で購入できます
• 家具・家電のサブスクを利用：月額数千円でレンタルできるサービスが増えています
• 実家から持っていく：使っていない家具・家電があれば譲ってもらいましょう
• 100円ショップ・ホームセンターを活用：日用品は安く揃えられます

最低限必要な家電は「冷蔵庫」「洗濯機」「電子レンジ」の3点と言われています。これらを中古で揃えれば3〜5万円程度で済みます。

テレビやエアコンは後から購入すればOKですし、掃除機はクイックルワイパーで代用できます。

【費用シミュレーション】月収15万円・20万円・25万円別

総務省の家計調査をもとに、月収別の一人暮らし費用シミュレーションを作成しました。

月収15万円（手取り約12万円）の場合

項目	目安金額	ポイント
家賃	3〜4万円	手取りの30%以下が目安
食費	2〜2.5万円	自炊中心で節約
水道光熱費	0.8〜1万円	節約を意識
通信費	0.3〜0.5万円	格安SIM必須
その他	2〜3万円	交通費・日用品など
合計	約9〜11万円	貯金は1〜3万円可能

月収15万円でも、家賃を3〜4万円に抑えれば一人暮らしは可能です。地方であれば十分な物件が見つかりますし、都市部でもシェアハウスや郊外の物件を選べば実現できます。

月収20万円（手取り約16万円）の場合

項目	目安金額
家賃	4〜5万円
食費	2.5〜3万円
水道光熱費	1〜1.2万円
通信費	0.5〜0.8万円
その他	3〜4万円
合計	約11〜14万円

月収20万円あれば、多少の余裕を持った一人暮らしが可能です。都市部でも家賃4〜5万円の物件は探せますし、毎月2〜5万円程度の貯金もできるでしょう。

月収25万円（手取り約20万円）の場合

項目	目安金額
家賃	5〜6.5万円
食費	3〜3.5万円
水道光熱費	1〜1.5万円
通信費	0.5〜1万円
その他	4〜5万円
合計	約13.5〜17.5万円

月収25万円あれば、比較的自由度の高い一人暮らしができます。東京都内でも一人暮らしが十分可能で、趣味や交際費にも余裕が持てるでしょう。

一人暮らしの生活費を月10万円以下に抑える節約術7選

一人暮らしを始めたら、次は毎月の生活費をいかに抑えるかが重要になってきます。

ここでは、無理なく続けられる節約術を7つご紹介します。これらを実践すれば、生活費を月10万円以下に抑えることも十分可能です。

家賃は手取りの25%以下｜家賃相場の安いエリアを選ぶ

生活費に占める住居費の割合は約3分の1と言われていますが、これは「上限」と考えるべきです。

お金がない状況で一人暮らしを始めるなら、家賃は手取りの25%以下を目標にしましょう。

手取り16万円であれば家賃4万円以下、手取り20万円であれば家賃5万円以下が目安です。家賃を1万円下げるだけで、年間12万円もの節約になります。

家賃が高すぎると、どれだけ他の項目を節約しても苦しくなってしまいますので、物件選びの段階でしっかり検討してください。

家賃を抑えるためのポイントは以下の通りです。

• 駅から徒歩15分以上の物件を選ぶ：駅近より1〜2万円安くなることも
• 築年数が古い物件を選ぶ：築20年以上でも内装がリフォームされていれば快適
• 1階の部屋を選ぶ：2階以上より家賃が安い傾向
• 家賃相場が安いエリアを選ぶ：都心から少し離れるだけで大幅に下がる

格安SIMで通信費を月2,000円以下にする

大手キャリア（ドコモ・au・ソフトバンク）から格安SIMに乗り換えるだけで、通信費を月5,000〜7,000円節約できます。

現在、大手キャリアで月8,000〜10,000円払っている方は、格安SIMに乗り換えれば月2,000〜3,000円で済むようになります。「通信速度が遅いのでは？」と心配される方もいますが、日常的な使用には十分な速度が出ますし、自宅にWi-Fiがあれば問題ありません。

おすすめの格安SIMとしては、楽天モバイル、ahamo、LINEMO、UQモバイル、ワイモバイルなどがあります。料金プランや通信品質を比較して、自分に合ったものを選びましょう。

乗り換え手続きも今はオンラインで簡単にできますので、まだ大手キャリアを使っている方はぜひ検討してみてください。

電力・ガス会社を乗り換えて光熱費を年1〜2万円節約

資源エネルギー庁の電力・ガス小売自由化により、2016年から電力会社、2017年からガス会社を自由に選べるようになりました。新規参入した電力会社・ガス会社を利用することで、年間1〜2万円程度の節約が可能です。

電力会社の乗り換えは、「エネチェンジ」「価格.com電気料金比較」などのサイトで簡単にシミュレーションできます。現在の電気使用量をもとに、最もお得な電力会社を提案してくれますので、ぜひ活用してみてください。

また、日々の節電・節ガスも重要です。

以下のような習慣を身につけましょう。

• エアコンの設定温度を夏は28度、冬は20度に
• 使っていない電化製品のコンセントは抜く
• お風呂の追い炊きを避け、沸かしたらすぐ入る
• LED電球に交換する

自炊メインで食費を月2万円以下に抑える

外食中心の生活と自炊中心の生活では、食費に2〜3倍の差が出ることもあります。

一人暮らしで食費を抑えるなら、自炊を基本にしましょう。

「自炊は面倒」「料理ができない」という方も多いかもしれませんが、最初は簡単な料理から始めれば大丈夫です。ご飯を炊く、卵を焼く、野菜を炒めるなど、基本的な調理ができれば十分です。慣れてくれば、作り置きや冷凍保存などのテクニックも身につき、効率的に自炊できるようになります。

食費を月2万円以下に抑えるコツは以下の通りです。

• まとめ買いをする：週に1〜2回のまとめ買いで無駄遣いを防ぐ
• 特売日・タイムセールを狙う：スーパーのお買い得情報をチェック
• もやし・豆腐・卵・鶏むね肉を活用：安くて栄養価が高い食材
• 作り置き・冷凍保存を活用：一度にたくさん作って保存
• 外食は週1回以下に：どうしても食べたいときだけに限定

サブスクを見直して固定費を削減する

「契約したまま忘れているサブスク」は意外と多いものです。

動画配信サービス、音楽配信サービス、ジム、有料アプリなど、使っていないサービスに毎月お金を払っていませんか？

まずは、クレジットカードの明細や銀行口座の引き落としを確認し、どんなサブスクに契約しているかをリストアップしましょう。そして、「本当に使っているか」「なくても困らないか」を一つずつ検討してください。

使用頻度が低いサブスクは解約し、本当に必要なものだけに絞りましょう。例えば、複数の動画配信サービスに加入している場合は1つに絞る、ジムに通えていないなら解約して自宅トレーニングに切り替えるなど、見直しの余地は多いはずです。月2,000〜3,000円のサブスクを2〜3つ解約するだけで、年間5〜10万円の節約になります。

ポイ活・キャッシュレス決済で実質支出を減らす

クレジットカードやQRコード決済を活用すれば、ポイント還元により実質的な支出を1〜3%程度削減できます。

例えば、月10万円の支出をすべて還元率1%のクレジットカードで支払えば、年間12,000円分のポイントが貯まります。還元率が高いカード（楽天カード、PayPayカードなど）や、特定の店舗でポイントが多く貯まるカードを選べば、さらにお得になります。

また、「ポイ活」（ポイント活動）を意識することで、日常の買い物からさらにポイントを貯められます。ポイントサイトを経由してネットショッピングをする、アンケートに回答してポイントを貯めるなど、ちょっとした工夫でポイントは着実に増えていきます。

家計簿アプリで支出を「見える化」する

家計簿をつけている人は、つけていない人に比べて貯蓄率が高い傾向にあります。支出を「見える化」することで、無駄遣いを自覚し、節約意識が高まるのです。

「家計簿は面倒」という方には、スマホの家計簿アプリがおすすめです。マネーフォワードME、Zaim、家計簿アプリOshidoriなど、無料で使えるアプリがたくさんあります。クレジットカードや銀行口座と連携すれば、自動で支出が記録されるので、手間をかけずに家計管理ができます。

家計簿をつける際のポイントは、「細かくつけすぎない」ことです。最初から完璧を目指すと続かなくなってしまいます。まずは「食費」「日用品」「交際費」「その他」程度の大まかな分類から始めて、徐々に習慣化していきましょう。

困ったときに使える！一人暮らしの公的支援制度4選

お金がない状況で一人暮らしを始める方、または始めた後に経済的に困難な状況に陥った方を支援する公的制度があります。

これらの制度は申請しなければ利用できませんので、自分が該当するかどうかを確認し、積極的に活用しましょう。

住居確保給付金｜家賃相当額を最大9ヶ月支給

厚生労働省の生活困窮者自立支援制度の一環として設けられている「住居確保給付金」は、離職・廃業などにより収入が減少し、住居を失うおそれがある方に対して、家賃相当額（上限あり）を最大9ヶ月間支給する制度です。

支給額は自治体によって異なりますが、単身世帯の場合、東京23区で53,700円、大阪市で40,000円程度が上限の目安です。つまり、この制度を利用すれば、数ヶ月間は家賃の心配をせずに就職活動に専念できるのです。

住居確保給付金を受けるための主な条件は以下の通りです。

• 離職・廃業から2年以内、または収入が著しく減少している
• 世帯収入が基準額以下である
• 世帯の預貯金が一定額以下である（100万円を超えない範囲）
• ハローワークに求職申込みをして、就職活動を行う

申請窓口は各市区町村の「生活困窮者自立支援窓口」「くらしの相談窓口」などです。「自分は該当するかわからない」という方も、まずは相談してみることをおすすめします。

緊急小口資金・総合支援資金｜無利子で最大80万円借入可能

厚生労働省の生活福祉資金貸付制度では、低所得者世帯や失業者世帯に対して、生活に必要な資金を無利子または低金利で貸し付ける制度があります。

「緊急小口資金」は、緊急かつ一時的に生計の維持が困難になった場合に最大10万円を無利子で借りられる制度です。返済期間は2年以内で、保証人は不要です。

「総合支援資金」は、生活再建に必要な費用として、単身世帯で**月額最大15万円×最長3ヶ月（計45万円）**を借りられる制度です。こちらも無利子で、返済期間は10年以内となっています。

これらの制度は、カードローンなどの民間の借入れと違い、利子がかからないのが大きなメリットです。

一人暮らしの初期費用や、生活が安定するまでの生活費として活用できます。

申請窓口は各市区町村の社会福祉協議会です。

生活保護制度｜最後のセーフティネット

厚生労働省の生活保護制度は、他のあらゆる手段を使っても生活を維持できない方に対して、最低限の生活を保障する制度です。

「最後のセーフティネット」とも呼ばれています。

生活保護を受けると、家賃相当額（住宅扶助）、生活費（生活扶助）、医療費（医療扶助）などが支給されます。「生活保護は恥ずかしい」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、生活保護は国民の権利です。困ったときは遠慮せずに申請してください。

生活保護を受けるための条件は以下の通りです。

• 預貯金や資産がほとんどない
• 働ける状態でない、または働いても収入が最低生活費を下回る
• 親族からの援助が受けられない
• 他の公的支援を利用しても生活できない

申請窓口は各市区町村の福祉事務所です。

「自分は該当するかわからない」という方も、まずは相談してみることをおすすめします。

自治体独自の支援制度｜家賃補助・引っ越し補助など

内閣府の地方創生に関連して、各自治体が独自の住居支援制度を設けているケースがあります。

特に若年層の流出を防ぎたい地方自治体では、家賃補助や引っ越し補助などの支援を行っているところも少なくありません。

例えば、東京都の「TOKYOチャレンジネット」は、住居を失った方に対して一時的な宿泊場所と就労支援を提供しています。また、地方移住を支援する「移住支援金」は、東京23区から地方に移住して就業・起業した方に最大100万円を支給する制度です。

これらの制度は自治体によって異なりますので、お住まいの地域（または引っ越し先の地域）の市区町村役場に問い合わせてみてください。

「若者向け住居支援」「移住支援」「家賃補助」などのキーワードで検索すると、該当する制度が見つかるかもしれません。

よくある質問｜お金がない一人暮らしのQ&A

ここでは、お金がない状態で一人暮らしを始めたい方からよく寄せられる質問にお答えします。

Q1. 貯金0円でも一人暮らしは始められる？

A: 可能ですが、方法は限られます。

貯金がまったくない状態でも一人暮らしを始める方法はあります。

具体的には、寮付き求人やリゾートバイトを利用する方法です。これらは住居費が無料または会社負担のため、貯金がなくても一人暮らし（住み込み生活）を始められます。働きながら貯金を増やし、将来的に普通の賃貸物件に住み替えるという選択肢もあります。

ただし、一般的な賃貸物件を借りる場合は、最低でも10〜15万円程度の初期費用が必要です。クレジットカードの分割払いや初期費用分割サービスを利用する方法もありますが、後で返済が必要になりますので、計画的に利用してください。

Q2. 無職でも賃貸契約はできる？

A: 難しいですが、不可能ではありません。

無職の状態で一般的な賃貸物件を借りるのは難しいのが現実です。入居審査では「家賃を支払い続けられるか」が重視されるため、安定した収入がないと審査に通りにくくなります。

しかし、以下のような方法であれば契約できる可能性があります。

• 親族の名義で契約する：親や兄弟姉妹が契約者になれば審査に通りやすい
• 預貯金審査を受ける：家賃2年分程度の貯金があれば審査に通ることも
• 保証会社の審査が緩い物件を選ぶ：物件によって審査基準が異なります
• シェアハウスを選ぶ：一般的な賃貸より審査が緩い傾向があります

Q3. 一人暮らしの初期費用はローンで借りても大丈夫？

A: 慎重に検討してください。

初期費用を借りること自体は可能ですが、返済計画をしっかり立てることが重要です。

カードローンや消費者金融で借りた場合、年利15〜18%程度の利息がかかります。30万円を借りて1年で返済すると、利息だけで約4.5〜5.4万円支払うことになります。

できれば借りずに済む方法を探すことをおすすめします。

どうしても借りる必要がある場合は、以下の点に注意してください。

• 借りる金額は必要最低限に：「少し多めに」は禁物です
• 返済計画を立ててから借りる：毎月いくら返済できるか計算
• 金利が低いところを選ぶ：銀行のカードローンの方が消費者金融より低金利
• 公的支援制度を先に検討する：無利子で借りられる制度もあります

Q4. 実家を出たいけど親に反対されている場合は？

A: まずは冷静に話し合いましょう。

18歳以上であれば、法的には親の同意なく賃貸契約を結ぶことができます。

とはいえ、親との関係を壊してまで強引に出ていくのは得策ではありません。

まずは以下のようなステップで話し合ってみてください。

1. 一人暮らしをしたい理由を整理する：「自立したい」「通勤が楽になる」など
2. 具体的な計画を示す：住む場所、収入、支出の計画を提示
3. 親の心配事を聞く：何が不安なのかを理解する
4. 妥協点を探る：「まず3ヶ月だけ試してみる」など

親が反対する理由の多くは「経済的にやっていけるか心配」「危険ではないか」といったものです。

具体的な計画を示し、「大丈夫」という根拠を伝えることで、理解を得られるケースも多いです。

Q5. 一人暮らしを始めてからお金が足りなくなったらどうする？

A: 早めに対処することが大切です。

一人暮らしを始めてから「お金が足りない」という状況に陥ることは珍しくありません。

大切なのは、問題が大きくなる前に早めに対処することです。

お金が足りなくなったときの対処法は以下の通りです。

1. 支出を見直す：削れる費用がないか家計を総点検
2. 収入を増やす：副業、アルバイトの追加、転職など
3. 公的支援を利用する：住居確保給付金、緊急小口資金など
4. 家賃の安い物件に引っ越す：固定費を下げる
5. 実家に戻ることも選択肢：無理に続ける必要はありません

家賃の支払いが難しくなった場合は、滞納する前に大家さんや管理会社に相談しましょう。事情を説明すれば、支払いを待ってもらえるケースもあります。

絶対に避けたいのは、連絡せずに滞納を続けることです。

Q6. 大学生でもお金なしで一人暮らしできる？

A: 工夫次第で可能です。

大学生が一人暮らしをするための主な方法は以下の通りです。

• 奨学金を利用する：日本学生支援機構の奨学金は第一種（無利子）と第二種（有利子）があります
• 学生寮に入る：大学の学生寮は一般の賃貸より格安です
• 学生マンション（家具家電付き）を選ぶ：初期費用を抑えられます
• アルバイトで稼ぐ：飲食店、塾講師、リモートワークなど
• 仕送りをもらう：可能であれば親に相談

大学生の場合、学業との両立を考える必要があります。アルバイトのしすぎで学業に支障が出ないよう、バランスを考えて計画を立ててください。

まとめ｜お金がなくても一人暮らしを始める3つのステップ

ここまで、お金がない状態でも一人暮らしを始める方法について詳しく解説してきました。

最後に、今日から実践できる3つのステップをお伝えします。

ステップ1：自分に合った方法を選ぶ

まずは、本記事で紹介した9つの方法の中から、自分に合ったものを選びましょう。

今すぐ一人暮らしを始めたい方 → 寮付き求人、リゾートバイト、シェアハウス

初期費用を抑えて賃貸物件に住みたい方 → 敷金礼金なし物件、フリーレント物件、仲介手数料が安い不動産会社

将来的に一人暮らしを考えている方 → 社宅・住宅手当あり企業への転職、親族への相談、計画的な貯金

ステップ2：必要な初期費用を計算する

選んだ方法に応じて、必要な初期費用を計算しましょう。寮付き求人やリゾートバイトであれば0円から始められますし、賃貸物件でも節約テクニックを駆使すれば10〜15万円程度で済む可能性があります。

初期費用だけでなく、毎月の生活費も計算しておくことが大切です。「家賃は手取りの25%以下」を目安に、無理のない範囲で物件を選んでください。

ステップ3：今日から行動を開始する

計画を立てたら、あとは行動あるのみです。

• 物件を探す：SUUMO、HOME’S、シェアハウス専門サイトなどで検索
• 求人を探す：ハローワーク、寮付き求人サイト、リゾートバイト派遣会社に登録
• 公的支援を確認：市区町村の相談窓口に問い合わせ
• 初期費用を準備：貯金、親族への相談、分割払いの検討

「お金がないから一人暮らしは無理」という考えは、もはや過去のものです。

この記事でご紹介した方法を活用すれば、あなたも今日から一人暮らしに向けて動き出すことができます。

一人暮らしは、自立への大きな一歩です。最初は不安もあるかもしれませんが、実際に始めてみれば、自分の力で生活する喜びを感じられるはずです。

この記事が、あなたの新生活のお役に立てれば幸いです。